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朝鮮人の野望~創価学会part2

この創価学会、全国紙では記事を発信することが 一般にタブーとされているという不思議な位置づけが特徴的である。 にも拘わらず全国紙に強い影響力を持っている。

それでは創価学会はどのような方法で、その強い影響力を日本のメディアに与えるのだろうか?

それを説明するためには、まず、『新聞』の話をしなくてはならない。

このメディア支配の影響力は公明党と創価学会の発行する それぞれの新聞を合わせることで生まれている。
これは2紙の新聞の“記事”が持つ影響力だけの話ではない。“印刷”を通じて、大手新聞全紙に関係している。

あまり知られていないことだが、全国第3位という甚大な発行部数を持つ創価学会の『聖教新聞』と、政党新聞にも関わらず聖教新聞の約半分に匹敵するほどの膨大な発行部数を持つ公明党の『公明新聞』の2紙は、“自前の印刷工場”を持っていない。

それをどのように印刷しているかというと、実は全国紙を発行する新聞社の印刷工場の空き時間を“買って”全国大手各社の工場で印刷している。

映像は次のものをご覧下さい。

それがどのような意味を持つかといえば、
この『聖教新聞と公明新聞をあわせた2紙の賃刷り』というもので『産経、朝日、読売、毎日』など全国数十社の大手新聞社にとって朝鮮が数億円規模の大スポンサーになっているということである。

また、そのグループ企業である『フジテレビ、テレビ朝日、日本テレビ、TBS』にも 同様の影響力が及び、さらにテレビには一社提供番組等の莫大な広告利権を与えることにより民間メディアをほぼ全て囲ってしまった。加えてNHKも、予算や決算に国会の決議が必要であり、政党の一角に公明党があることで日本のメディアは完全包囲されているのである。

結論を言うと日本のメディアは(大手メディア限定ではあるが)ほぼ全て創価学会を使って朝鮮の政治的影響を明確に受けている事になるのだ。

(※産経新聞、読売新聞、フジテレビなどは中ではまだまともな方である。逆に毎日や朝日は中国や朝鮮に制圧された最悪の工作新聞である。ただ、どちらも創価学会に関する報道をしないという点では同じである)

ちなみに創価学会の記事で販売部数が跳ね上がることもあって、いまだに圧力に屈せず関連記事を載せ続けている週刊誌のジャーナリズムに対して、創価学会が放置・容認しているかといえば全くそうではない。
実は今までも水面下で熾烈な攻防戦が繰り広げられてきた。

創価学会の言論部は、批判記事を書くジャーナリストやライターに対して、深夜に及ぶ執拗な抗議電話や一日に500通の投書を行ったり、広告の大量出稿での抱え込みを画策したり、創価学会のお抱えの大作家から直接圧力をかけたり、裏から手を回して出版差し止めや取次ぎ拒否をして店頭に本が並ばないようにしたりしていたことが有名だが、昭和44~45年の『言論出版妨害事件』によりその手の実力行使が明るみに出たのを受けて、今では攻撃手段を「名誉毀損を理由にした司法攻撃」に変えている。(言論出版妨害事件についてはコチラをどうぞ)

それを幇助するために施行された法律が『個人情報保護法』であるという。

こうして日本のメディアで在日朝鮮人を含む朝鮮に関連した犯罪や工作を報道することは著しく難しくなった。
今後それらの記事が国民の目に触れるかどうかは全国紙グループから独立した雑誌社・新聞社・ローカルテレビの関連会社の努力次第である。

次の映像が4大紙の報道姿勢を表すものです。

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